2008年2月21日木曜日

適正人口2:80億人突然の破局


適正人口2:80億人突然の破局
━━━━━━━━━━━━━━━━━━

 同じ「地球の適正人口」のタイトルで下記のウエブがありました。
 総務省や環境庁、国連のデータなどを使って説得力のある論理を展開しています。
 そこから、一部を構成を変えてコピーさせていただきます。

★ 地球の適正人口(1)(2) 2006/02/04
☆ http://plaza.rakuten.co.jp/mkworld/diary/200602040000/

 政府の見通しよりも1年ほど前倒しで、2005年から日本の人口が減少し始めたようです。
 不思議に思えることは、団塊世代の子供たち、いわゆる第2次ベビーブーマーが結婚適齢期を迎えている今、本来、人口が増加すべき時期にありながら、増加するどころか減少に向かいつつあることです。
 第1次および第2次ベビーブーマーは人口の構成比においてグラフ上にはっきりそれと分かる大きな山を形成していますが、第3次ベビーブーマーの山は見当たりません。

 何故、彼らは子供をもうけないのでしょうか?

 そんなことを考えながら、地球の適正人口って、一体どのくらいなのだろうという素朴な疑問が浮かんできました。
 環境問題が今グローバルな課題となってのしかかってきていますが、結局、突き詰めると環境問題=人口問題ということに帰着します。


 まずは農業生産の比較をしています。


 この地球は何億人の人類を養えるか?

1).地球はどのくらいの食料を産出できるか?
──────────────────────

<データ略>

 上記の事柄から、ここ40~50年の農業に関する進歩の具合は、だいたい以下のようにまとめられます。

●.人口は約2倍に増加している。
●.穀物生産量は3倍近くになっている。
●.よって、一人あたりの生産量は30%ほど増加している。
●.農地は約2割ほど増加している。
●.よって、一人当たりの農地は約半分程度に「減少」している。
●.単位あたりの収穫量は約2倍ほどに増加している。
●.しかし、この10年間については、そのペースが急速に鈍ってきている。
  特に1980年以降は、横ばい状態である。

 <略>

 アメリカ農務省の見解によると、2050年の世界人口はおおよそ100億人と推定されています。
 よって、単位あたりの収穫量を飛躍的にアップさせることができるかどうかが、21世紀の人類の食糧問題のカギを握っているといわれています。


 つまり、いまは順調だが「食料生産」は2050年には「人口増加」に追いつかなくなる、そういう可能性が大きい、というわけです。

 レポートは2)「森林と二酸化炭素」を調査して、「地球温暖化」について言及していますが、ここでは省略させてもらい、続きを見てみます。


3).地球のエネルギーバランスからみた適正人口
────────────────────────
 地球は閉鎖系なので、エネルギーの収支バランスが崩れれば、いずれ破局を避けることはできません。
 あるスレシオレベル(しきい値)までは一定期間、許容状態が継続されたとしても、そのレベルを超えた時、突然の破局が訪れることになります。

<略>

 UNICEF(ユニセフ:国連児童基金)の「世界子供白書1995年」は、世界に衝撃を与えました。
 それによりますと、世界の将来について、人類の前には、次の2つのビジョンが提示されており、その決定因子の最大のものは、まさに「人口」であるということでした。

●ビジョン1:
 世界人口が120億人を超えてさらに増加を続ける。
 人口増加、貧困、環境悪化が悪循環を繰り返し、人類は破局を迎える。

●ビジョン2:
 世界人口が80億人程度でピークを打ち、徐々に減少に転じる。
 国際協力が成立すれば、健康、栄養、教育、軍事、環境などの面で、より良い道を見出せるかもしれない。

 ここで、現在の60億人という人口があり、増加スピードに慣性の法則が働くことを考慮すれば、その増加スピードを容易には変えられないのは明らかである。
 「80億人」を許容レベルにするのは避けられないとして、その増加を放置すれば、破局が待ち受けていることは間違いないということを人類が理解しつつあるということです。

 そして、何とかうまい方法を考えて、人口増加にブレーキがかかったとしても、それは一つの前提条件が変わったに過ぎず、さらに別の面で対応を誤れば、すぐに奈落の底に落ちかねないということです。
 人類は今まさに「危機の瀬戸際」にいるのです。


 そして結論は。


4)結言
─────
 現在の「地球システム」は、これ以上の「人口増加には耐えられない」と結論せざるを得ません。
 これは、「人類社会の明るい未来は、・・・・・地球環境を消耗することと引き換えに物質的な繁栄を追及する現代文明の単純な延長線上には見つからない」(環境白書2000年)という帰結と一致するものです。

 地球システム全体としては圧倒的に「人口爆発」ということが問題であり、その解決の処方箋はまだみつかっていません。
 しかし、その処方箋が書けない以上、人類の継続的な繁栄もまたあり得ないことなのです。


 つまり、こういうことです。
 「人口80億人」を超えると、「ある日、突然、破局を迎える。」
 
 その破局とは、下記のようなものが「理由もなく」「前触れもなく」「突然、発生する」となるでしょうか。

 1.食糧がなくなる
 2.エネルギーがなくなる
 3.地球環境がくずれる(温暖化による洪水など)
 4.未知のスパー病原体(スパーエイズなど)の発生、あるいは遺伝子レベルでの異変
 5.人間の社会的不適応(増殖しすぎたネズミが海に向かうように)
 
 対策は、「その処方箋が書けない以上、人類の継続的な繁栄もまたあり得ない」ということで、「なし」です。
 要は「あきらめなさい」ということになります。

 過去の歴史の中にも数々の恐竜が「突然の破局」で姿を消していきました。
 恐竜も生物、人間も生物、「生物の法則」から逃げることはできないということでもあります。
 いわく「形あるものは滅する」ということなのでしょう。

 【 質問 】

 破局とは、80億人の大半が滅びることでしょうか、それとも過半は生き残るということでしょうか。

 破局を回避するために、80億人を50億人に減らすとし、その30億人にアナタが選ばれたらどうします。

 「80億人、皆で滅びりゃ怖くない」の方が精神衛生的にベターだと思いますか。

 適正人口化よりも、破局の向こうに一抹の希望をみた方が心理的安定感があることは確かです。


 Yahoo知恵袋の中で若干でも先を見通した答えがこれ。

 (日本は)本来は経済的にも国際社会の中で主要になるような国じゃありません。
 出生率低下っていうのも長い目で見れば増えすぎた人口を適正状態に戻すべく、言ってみれば人間の本能的な部分での調整がされているだけと思います。
 50年くらいは厳しいかもしれませんが、100年後200年後を考えれば人口減少というのはごく自然な話です。


 もし、人類の歴史の裏側で「破局のシナリオ」が進行しているとすれば、それに反応しているのが「人口減少」すなわち「少子化」であるということになる。
 もちろん、日本人が意識して地球の人口過剰への対策をしているわけではない。

 日本では戦後十数年で突然、長いこの国の歴史にまったくなかった国民のすべてが「銀シャリ」を食える時代がきた。
 それから高度成長期がきて、あっという間に終末のバブルが来た。
 そこでガラリと様相が変わって、次の時代に突入した。
 世の人はこの頂上期を「失われた10年」という。

 この10年に、これまでの「インフレ経済成長」に基盤を置く近代経済学にまったく見られなかった、「デフレ経済安定」が生まれてきた。
 100円ショップが生活に根付いた経済である。
 低賃金、物価安値安定の「非成長型経済」である。
 大きな国から小さな国への移行であり、右上がり国家から水平国家への移行である。

 その背景にあるのは、今地球上で進行している人口爆発の前例テストケースもどきの、日本人の「人口爆発」の片鱗と、終了である。
 ゼロから頂上までを半世紀ほどで、「近代経済学のすべてを経験してしまった」のが日本である。

 インフレ経済とは「生産」に基本をおく経済であり、その根底には「生産」がすべての基礎であるという基本認識がある。
 その究極が社会主義・共産主義であり「国家が生産手段を独占する」というドグマである。

 しかし、デフレ経済では、機械をちょっと動かせば大量の物が瞬く間に生産できるバックグランドがあって、絶えず社会の動きをみて管理していないと「過剰生産」あるいは「在庫過剰」に陥り、廃棄処分をしないといけなくなる環境に立脚している。
 「生産が消費を規定する」経済社会から「消費が生産を規定する」経済社会に移行しはじめているということである。

 すなわち、「物を作る」というのは、「いつでも作れる」というレベルに達してしまった経済である。
 よってここでの主眼は、消費者は何を望んでいるのかを見極める目を持たねばならないことになる。
 でないと「売れない物あふれ」が発生してしまうことにもなりかねないのである。

 「作る側」ではなく「使う側」に主導権が移ってしまった経済である。
 そして、その先に見えたものが「デフレ安定」と「人口減少」である。
 いいかえれば、日本という海に囲まれた領域のなかで、地球人口爆発のコンパクトモデルが実験された、ということである。

 なを、現在の経済の主導権を握っているのはアメリカであるが、アメリカ経済は今後とも「インレ成長」を主眼にしていく経済である。
 というのは、この先さらに1億人の人口増加が見込まれている、からである。
 ということは、日本は世界の主流でない、新デフレ経済の曲面を単独の判断と舵取りで進んでいかねばならない運命を背負い込んでいるということになる。

 「適正人口」とは社会主義のようにオカミが人為的に操作するような感じに捉えられることが多い。
 そのため人口爆発の場合はその頂点を「上限人口」、減少傾向の場合は「静止人口」と言うことが多いようである。
 静止人口とは下限人口ではなく、安定人口といった意味が強い。

 日本は「1億2780万人」でピークを迎えた。
 次回は減少に入った今、どこで静止するのか見ていこう。


 なを、「世界の食糧事情」については、下記の農林水産省のホームページが図解でわかりやすいです。それによると、現在トウモロコシ生産量の20%がエタノールガソリンに使われているそうです。

★ [PDF]世界の食料需給の現状
☆ http://www.jaicaf.or.jp/news/lecture_6_2007-1.pdf



<つづく>



【Top Page】




_